【DIS】2021年度第2Q決算発表 ウォルト・ディズニー(Walt Disney)

決算まとめ

ウォルト・ディズニー(Walt Disney)とは?

 ウォルト・ディズニー(Walt Disney)は「夢の国」ディズニーランドを運営しており、知らない人はいないほど世界的に超有名な企業です。ミッキーマウスを始め、魅力的なファンシーなキャラクター、コンテンツを提供しています。また、スパイダーマンやアイアンマンなどのマーベルシリーズも

ディズニーが提供しています。

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  ディズニーはテーマパーク事業だけではなく、リゾートホテルやクルーズ事業、映画、グッズ販売も行っています。また、ケーブルテレビコンテンツやHulu、スポーツ番組のESPN、Disney+などの動画配信サービスにも注力しています。特に2019年11月からサービスをスタートした動画配信サービスDisney+はDisney、PIXAR(ピクサー)、MARVEL(マーベル)、スターウォーズなどのコンテンツを有しており、ディズニーの成長ドライバーとなっております。2021年4月現在では有料会員数が1億人を突破し、破竹の勢いで成長しており、事業の柱の1つになっています。

 動画配信サービスはAmazon Prime、Netflix、(Roku)などの競合が存在するため、Disney+の業績の良し悪しは競合と比較して判断する必要があります。

 Roku、Netflix、Amazonの直近の決算については過去に決算まとめ記事を書いているのでご覧ください。

決算まとめ

 それでは今回の決算を見ていきましょう。

●2021年Q2

× 売上高 $15.61B(予想$15.87B)

 EPS 0.79$(予想0.27$)

× Disney+会員数 103.6M人(109.3M人)

  前期からの増加数(+870万人)

 ESPN+会員数 13.8M人(13.4M人)

●2021年Q3,通期ガイダンス

・なし

 売上高は予想$15.87Bに対し$15.61B(前年同期比-13%)、EPSは予想0.27$に対し0.79$と売上高はミスしたものの、EPSはコンセンサス予想を大きく上回りました。また、Disney+会員数は前期から870万人増の1億360万人に増えましたが、コンセンサス予想の1億930万人を大きく下回りました。会員数の増加鈍化の結果を受け、株価は一時-5%近く下落しました。

 2021年Q3および通期のガイダンスは発表されませんでした。

 ディズニーは新型コロナの感染拡大によりテーマパーク・リゾート・クルーズ事業、映画事業などに大きくダメージを受けました。しかし、その逆風を利用して動画配信サービスDisney+によって業績を回復させました。コロナワクチンの接種により巣ごもり需要が低くなり、動画配信サービスの成長は鈍化するものの、テーマパークなどの事業には大きな追い風となります。テーマパークやリゾート、クルーズなどの事業は固定費が大きく、稼働できないと大きな重しとなるため、ワクチン接種が進み外出が増えることにより、ディズニー全体としての業績はどんどん回復していくことが期待できます。

業績

 それでは業績について詳しく見ていきましょう。

 上のグラフは「四半期ごとの売上高推移」になります。

●パーク、エクスペリエンス、プロダクツ事業

・テーマパーク

・リゾートホテル、クルーズ

・グッズ                 etc

●メディア、エンタメ事業

・Disney+、EPSN、Huluなどの動画配信サービス

・ケーブルテレビ

・コンテンツ、ライセンス販売      etc

 2021年Q2では売上高全体は156.1億$(前年同期比-13%)となり、メディア・エンタメ事業の売上高は124億$(前年同期比+1%)パーク・エクスペリエンス・プロダクツ事業の売上高は32億$(前年同期比-44%)となりました。

 メディア・エンタメ事業の売上高全体の推移としては横ばいになっていますが、その内訳は大きく変化しています。

 2018年ではケーブルテレビ事業とコンテンツ/ライセンス事業が大きな割合を占めていました。しかし、ケーブルテレビなどの従来のスタイルからストリーミング配信サービスに移行する’’コードカッティング’’が進んでいる影響により、ケーブルテレビ事業が低迷しています。また、コロナによる影響を受けコンテンツ/ライセンス事業も減収しています。

 それに対し、2019年にリリースした動画配信サービスDisney+(+Hulu、ESPN)が大きく成長しています。そのため現在では、動画配信サービスがメディアエンターテインメント事業の30%近くを占めています。コロナによってテーマパークが閉園している今、この動画配信サービスの成長がDisneyの成長を支えています。

 パーク・エクスペリエンス・プロダクツ事業は新型コロナの蔓延によるロックダウン、外出自粛の影響により、2020年Q2後半からテーマパーク、リゾート、クルーズが閉鎖または能力が大幅に低下した状態での稼働となっています。そのため、2020年Q3からの売上高が大きく減少しています。しかし、アメリカではワクチン接種が進んでいるため、先日5月頭に約1年ぶりにカルフォルニア州にあるディズニーランドが再開されました(人数制限あり)。今後はどんどん制限をなくしていき、正常化していくことが期待されています。ディズニーランド・パリは未だ再開の目途が立っておらず、日本のディズニーも人数制限が設けられており、緩和の兆しは見えません。そのため、世界各国のテーマパーク事業が正常化するまでには少なくとも1年近くの時間を有すると考えられます。

 上のグラフは「四半期ごとの動画配信サービスの有料会員数推移」になります。

 2019年11月にスタートしたDisney+の有料会員数はコロナの恩恵を受け爆発的に伸びており、リリースから約1年半で1億人を突破しました。しかし、ワクチン接種による経済正常化を背景に今期の有料会員増加数は870万人と鈍化しています。しかし、競合となるNetflixの同時期での会員増加数が400万人であることを考えると、成長は鈍化しているもののそこまで悪い数字ではないのではないかと思います。

また、ESPNやHuluもDisney+と比較すると増加数は少ないものの順調に会員数を伸ばしています。

HHuHulHuluHulu(Hulu(Live TV +SVOD)のみ右軸

 上のグラフは「ARPU(1ユーザー当たりの収入)の推移」になります。Hulu(Live TV+SVOD)のARPUは少しずつ増加しており、ARPUが約80$と高い収入を得ています。これは価格の上昇、広告収入の増加、機能の追加によるものです。一方でDisney+、ESPN+、Hulu(SVOD only)のARPUは大きな増減もなく推移しています。Disney+は現在会員数を増やしているフェーズなので現時点ではARPUはあまり気にしなくてもいいとは思いますが、会員数が伸び悩むであろう今後1,2年後からARPUが改善していくかは注目していく必要があります。

株価

●2021/5/14現在 

 ・株価   173.70$

 ・時価総額 3150億$

 ・PER   - 倍(直近4四半期の利益が赤字のため)

 ・PSR   3.86倍(直近12か月の売上高で計算)

 ディズニー(Disney)の株価はコロナショックで高値から半値近くの80$まで下落し、その後Disney+などの貢献もあり2021年3月に最高値の200$を記録しました。そこから少しずつ下落し、現在は最高値から-13%の173.7$(コロナ前の+16%)で取引されています。これまでのテーマパーク、エンタメ事業が回復し、コロナ前になかったDisney+の価値(Netflixの半分の会員数を誇る動画配信サービス)を考えると株価水準は適正または割安なのではないかと筆者は考えています。しかしながら、テーマパーク事業の回復はコロナの感染状況次第ではあるので、いつに経済が正常化するのかが不透明であることに留意しなければなりません。

 また、ディズニーは現在配当を停止し無配となっていますが、業績が大きく回復した暁にはまた配当が戻ってくるのではないかと期待しています。そうなればワイドモートのある安定した銘柄かつ配当銘柄となるため、投資対象となる投資家が増え株価が上昇することが期待できます。

まとめ

・2021年Q1の決算は売上高×、EPS○

 Disney+の会員増加数は鈍化

・アメリカでは1年ぶりにテーマパークが再開

・今後の業績の回復はコロナ感染状況に左右される

株価水準は適正~割安?

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